JaLCDOI | 10.18926/CTED/53242 |
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タイトル(別表記) | Provision of Guidance to Students Wishing to Become Teachers (7) : Status of How the Teaching Profession Consultation Office is Being Used |
フルテキストURL | cted_005_121_128.pdf |
著者 | 小川 潔| 武藤 幹夫| 小林 清太郎| |
抄録 | 教職相談室では,主に教職志望の学生を対象に,教員採用試験に向けての指導を中心とした様々な相談活動を 行っている。今年度は次の2 点について更なる指導体制の充実が図られた。1 点目は月曜から金曜まで常時2 人 体制での指導が可能となったということである。2 点目は教職相談室の利用を促す「教職ガイダンス」を新たに 開催したということである。これらの結果,年間利用延べ人数が995 人増加した。また昨年度までと同様に,教 員採用試験に最終合格した学生とそれ以外の学生では,教職相談室の利用回数に大きな差が見られた。採用試験 に合格した学生の教職相談室の平均利用回数は23.1 回であったのに対して,1 次試験のみ合格の学生は11.5 回, 合格しなかった学生は4.7 回であった。更に,教員採用試験を受験する前年の早い時期に利用開始した学生ほど 合格率が高くなる傾向にあった。 |
キーワード | 教職相談室 指導体制の充実 教職ガイダンス 利用回数 利用開始月 |
出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
発行日 | 2015-03-06 |
巻 | 5巻 |
開始ページ | 121 |
終了ページ | 128 |
ISSN | 2186-1323 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005572548 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53243 |
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タイトル(別表記) | How Yogo Teachers of attached schools get involved in student teaching |
フルテキストURL | cted_005_129_138.pdf |
著者 | 紙川 未央| 本田 浩江| 北原 章江| 古川 育実| 上村 弘子| 伊藤 武彦| 住野 好久| 三村 由香里| |
抄録 | 子どもの多様な健康課題に対応して,学校における安全・安心な環境の確保や子どもの心身の健康を守り,は ぐくむことのできる体制構築が求められる今日,教育実習等においては,実習生を学校保健に対する関心・理解 を高め,子どもの健康・安全な学校生活を考慮した教育活動を展開できる教員として育成することが重要となる。 そこで,教育実習等の機会に附属学校園養護教諭が,学校保健活動を遂行できる教員養成を目的とした講義・演 習を実施した。その結果,実習生は学校保健に対する認識を高めることができた。附属学校園養護教諭が教員養 成に積極的に参画することは,学校保健活動を遂行できる教員養成に果たす役割が大きいといえる。 |
キーワード | 教育実習 学校保健活動 養護教諭 |
出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
発行日 | 2015-03-06 |
巻 | 5巻 |
開始ページ | 129 |
終了ページ | 138 |
ISSN | 2186-1323 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005572549 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53244 |
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タイトル(別表記) | Organized and Sustainable Education Program for Drug Abuse Prevention by Yogo-teachers |
フルテキストURL | cted_005_139_148.pdf |
著者 | 上野 芳子| 西村 孝江| 保坂 小百合| 山本 雅恵| 赤坂 理恵| 有松 亜由美| 藤井 治江| 湯口 真琴| 鳥越 加奈子| 大西 真莉香| 難波 有美子| 森 文子| 鷲田 洋恵| 西本 圭子| 日野 裕子| 松本 智子| 石原 智子| 藤堂 真莉子| 山本 久美子| 定森 奈月| 山上 奈緒| 岡本 佳菜子| 松尾 裕未| 小林 静香| 林 加奈子| 水島 希望| 関山 賢一| 福嶋 隆| 上村 弘子| 高橋 香代| |
抄録 | 学校における喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育の充実には,問題行動が顕在化する中学校期だけでなく小学校期 における指導の推進が重要であり,系統的な指導計画を立て,指導者や時間の確保,教材作成などに組織的に取 組み,継続可能なプログラム開発を行う必要がある。そこで,地区内12 校の養護教諭が協働して,発達段階に応 じた系統的・組織的かつ継続可能な地区共通の指導計画を開発し,各校の教育課程・年間計画に位置付けた実践 研究を行った。その結果,指導計画の実施状況は,小学校11 校中,学級活動10 校,ミニ保健指導10 校,長期 休業前指導6 校,広報活動9 校となり,特別支援学校1 校では広報活動のみを行うことができた。小学校におけ る喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育の推進には,学校保健活動の中核的役割を担う養護教諭が専門性を活かし協働 して,系統的な指導計画を各校の教育課程に位置付け組織的で継続可能なプログラムとする取組が有効であった。 |
キーワード | 小学校 健康教育 喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育 養護教諭 中核的役割 |
出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
発行日 | 2015-03-06 |
巻 | 5巻 |
開始ページ | 139 |
終了ページ | 148 |
ISSN | 2186-1323 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005572550 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53245 |
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タイトル(別表記) | A Study on Recognition and Attitude of University Students Concerning the Prenatal Diagnosis ; Present Status and Future Perspective in Japan |
フルテキストURL | cted_005_149_156.pdf |
著者 | 村上(横内) 理絵| 吉利 宗久| |
抄録 | 本研究では,出生前診断に対する大学生の意識を明らかにすることを目的とした。大学生74 名を対象に,出 生前診断を積極的に行っていくことや,自分自身が受けることに対する意識,関連する知識などについての調査 を行った。その結果,「出生前診断を積極的に行っていくこと」については,「どちらとも言えない」と回答した 者が多く,生前診断のメリット,デメリットを理解した上でこのように回答した者が多いことが示された。一方, 「自分(またはパートナー)が出生前診断を受けること」については,賛成と回答した者が多く,診断に対する 関心の高さが伺えた。「出生前診断の結果に基づいて人工的中絶を行うこと」については,反対と回答した者が 多く,「命の選別をすることになるから」などの意見が見られた。「出生前診断に関する知識」については,検査 の実施方法や検査後について自身の知識が不十分であると認識している者が多いことが明らかとなった。最後に, 今後の実施をめぐる課題について論じた。 |
キーワード | 出生前診断 障害 意識 |
出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
発行日 | 2015-03-06 |
巻 | 5巻 |
開始ページ | 149 |
終了ページ | 156 |
ISSN | 2186-1323 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005572551 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53246 |
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タイトル(別表記) | Parents' Rights in Special Education : An Analysis of the “Horen v. Toledo School District ”. |
フルテキストURL | cted_005_157_163.pdf |
著者 | 吉利 宗久| 高橋 彩| 影山 瑞歩| |
抄録 | アメリカ合衆国においては,障害者教育改善法(IDEA)に基づいて,障害のある子どもの教育的な決定に関 する親の参加が保障されている。一方で,その具体的な運用にあたっては,親と学校との対立が生み出されており, 訴訟に発展するケースもみられている。本稿は,IDEA によって保護されている親の権利をめぐって,親の過失 を認定したオハイオ州北部地区連邦地方裁判所による判決(Horen v. Toledo School District., 113 LPR 48072 (N.D. Ohio 2013))を中心にとりあげ,とくに個別教育計画の立案ミーティングにおける親の参加の観点から,対立の 構造と論点を整理した。連邦地方裁判所は親と学校区とのやりとりの分析から,「これ以上露骨な参加の拒否は 容易に想像できない」と述べ,学校区からの働きかけに対して「やめてくれ」と拒絶した親の責任を全面的に認 定した。最後に,本裁判の結果をふまえ,今後における親と学校との協力体制の重要性を指摘した。 |
キーワード | 障害者教育改善法 親の参加 個別教育計画 適正手続き 無償で適切な公教育 |
出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
発行日 | 2015-03-06 |
巻 | 5巻 |
開始ページ | 157 |
終了ページ | 163 |
ISSN | 2186-1323 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005572552 |
JaLCDOI | 10.18926/CTED/53247 |
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タイトル(別表記) | Graduate Students’ Learning in Yogo-practice Research |
フルテキストURL | cted_005_164_171.pdf |
著者 | 星野 沙貴絵| 勝田 明未| 中村 恵子| 本田 浩江| 古川 育実| 上村 弘子| 棟方 百熊| |
抄録 | 「発達支援研究特論Ⅴ(養護教育実践研究)」は,大学で学んだ理論を学校現場で実証し,養護実践研究を行う 能力を身に付けることを目標にした授業科目である。大学院生3名の附属小・中学校における取組と課題の検討 を通じて,学びと保健室経営への参画について考察した。その結果,大学院生は異なる事例の検討を通じて,様々 な角度から課題を発見し,その対策を示すことができた。また,事例検討の過程で,自分自身が一定の役割を果 たすこと,より広い視野を持つ必要性,一人の養護教諭としての自覚をより強く持つ必要があること等に気付く ことができた。大学教員の課題として,養護実践のふりかえりの頻度を増やし,よりきめ細かくフィードバック すること等が挙げられた。このような取組は養護教諭としての資質能力の向上に有用であると考えられた。今後 は大学院生が自覚的,主体的に養護実践に取り組み,学びを検討し,共有する機会の充実が求められる。 |
キーワード | 養護教諭 大学院生 養護実践 保健室経営 |
出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
発行日 | 2015-03-06 |
巻 | 5巻 |
開始ページ | 164 |
終了ページ | 171 |
ISSN | 2186-1323 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学教師教育開発センター |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005572553 |
著者 | 加藤 内藏進| 赤木 里香子| 加藤 晴子| 垪和 優一| |
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発行日 | 2015-02 |
出版物タイトル | 環境制御 |
巻 | 36巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
著者 | 加瀬野 悟| |
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発行日 | 2015-02 |
出版物タイトル | 環境制御 |
巻 | 36巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
著者 | 土屋 洋| |
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発行日 | 2015-03-26 |
出版物タイトル | 文化共生学研究 |
巻 | 14巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
JaLCDOI | 10.18926/53297 |
著者 | 徐 氷| |
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発行日 | 2015-03-26 |
出版物タイトル | 文化共生学研究 |
巻 | 14巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
JaLCDOI | 10.18926/53298 |
著者 | 楊 圓| |
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発行日 | 2015-03-26 |
出版物タイトル | 文化共生学研究 |
巻 | 14巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
JaLCDOI | 10.18926/53299 |
著者 | Le, Thi Thu Ha| |
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発行日 | 2015-03-26 |
出版物タイトル | 文化共生学研究 |
巻 | 14巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
JaLCDOI | 10.18926/53300 |
著者 | 姜 克實| |
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発行日 | 2015-03-26 |
出版物タイトル | 文化共生学研究 |
巻 | 14巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
JaLCDOI | 10.18926/53301 |
著者 | 中谷 ひとみ| |
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発行日 | 2015-03-26 |
出版物タイトル | 文化共生学研究 |
巻 | 14巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
JaLCDOI | 10.18926/53302 |
著者 | 髙谷 幸| 大曲 由起子| 樋口 直人| 鍛治 致| 稲葉 奈々子| |
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発行日 | 2015-03-26 |
出版物タイトル | 文化共生学研究 |
巻 | 14巻 |
資料タイプ | 紀要論文 |
JaLCDOI | 10.18926/53303 |
JaLCDOI | 10.18926/53304 |
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タイトル(別表記) | Research note on Dietary Life of Korean University Students: Eating patterns and cognition of the problem |
フルテキストURL | scs_014_109_117.pdf |
著者 | 田中 共子| 高濱 愛| |
出版物タイトル | 文化共生学研究 |
発行日 | 2015-03-26 |
巻 | 14巻 |
開始ページ | 109 |
終了ページ | 117 |
ISSN | 1880-9162 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学大学院社会文化科学研究科 |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005593523 |
JaLCDOI | 10.18926/53307 |
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タイトル(別表記) | Tanzan Ishibashi(石橋湛山)and Daikichiro Tagawa(田川大吉郎) Arms Control Theory under The Washington Conference(1921-22) |
フルテキストURL | hss_039_001_015.pdf |
著者 | 姜 克實| |
出版物タイトル | 岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 |
発行日 | 2015-03-26 |
巻 | 39巻 |
開始ページ | 1 |
終了ページ | 15 |
ISSN | 1881-1671 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学大学院社会文化科学研究科 |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005593524 |
JaLCDOI | 10.18926/53308 |
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タイトル(別表記) | Jobs held by Japan's Foreign Residents: Views from the 2010 Census Data |
フルテキストURL | hss_039_017_036.pdf |
著者 | 髙谷 幸| 大曲 由起子| 樋口 直人| 鍛治 致| 稲葉 奈々子| |
出版物タイトル | 岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 |
発行日 | 2015-03-26 |
巻 | 39巻 |
開始ページ | 17 |
終了ページ | 36 |
ISSN | 1881-1671 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学大学院社会文化科学研究科 |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005593525 |
JaLCDOI | 10.18926/53309 |
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タイトル(別表記) | Education of Japan's Foreign Residents Viewed from the 2010 Census -Family Background, Schooling and Marriage of Foreign Youths- |
フルテキストURL | hss_039_037_056.pdf |
著者 | 髙谷 幸| 大曲 由起子| 樋口 直人| 鍛治 致| 稲葉 奈々子| |
出版物タイトル | 岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 |
発行日 | 2015-03-26 |
巻 | 39巻 |
開始ページ | 37 |
終了ページ | 56 |
ISSN | 1881-1671 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学大学院社会文化科学研究科 |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005593526 |
JaLCDOI | 10.18926/53310 |
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タイトル(別表記) | Basic Vocabulary of Middle Korean -Words Related to the Body - |
フルテキストURL | hss_039_057_069.pdf |
著者 | 辻 星児| |
出版物タイトル | 岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 |
発行日 | 2015-03-26 |
巻 | 39巻 |
開始ページ | 57 |
終了ページ | 69 |
ISSN | 1881-1671 |
言語 | 日本語 |
著作権者 | Copyright © 2015 岡山大学大学院社会文化科学研究科 |
論文のバージョン | publisher |
NAID | 120005593527 |