検索結果 222 件
| 著者 | 荒木 英俊| |
|---|---|
| 発行日 | 1997-06-30 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 109巻 |
| 号 | 3-6号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| 著者 | 高尾 総司| |
|---|---|
| 発行日 | 2000-08-31 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 112巻 |
| 号 | 3-8号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| 著者 | 岡野 初枝| |
|---|---|
| 発行日 | 1999-08-31 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 111巻 |
| 号 | 3-8号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| 著者 | 岩浅 祐二郎| |
|---|---|
| 発行日 | 2000-08-31 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 112巻 |
| 号 | 3-8号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| 著者 | 大津 忠弘| |
|---|---|
| 発行日 | 2000-08-31 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 112巻 |
| 号 | 3-8号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| 著者 | 西田 在賢| |
|---|---|
| 発行日 | 2004-09-30 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 116巻 |
| 号 | 2号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| 著者 | 山本 秀樹| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-01-04 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 118巻 |
| 号 | 3号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| 著者 | 張 紅| |
|---|---|
| 発行日 | 2008-03-31 |
| 出版物タイトル | 北東アジア経済研究 |
| 巻 | 5巻 |
| 号 | 1号 |
| 資料タイプ | 紀要論文 |
| JaLCDOI | 10.18926/13302 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/13285 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Report on Company's Evaluation in Organizational Change : Interview for Japanese Company's CI (Corporate Identity) Activities |
| フルテキストURL | 40_2_023_048.pdf |
| 著者 | 松田 陽一| |
| 抄録 | 目次 I．はじめに II．CI 活動の様相 III．インタビュー調査の概要 IV．インタビュー調査の結果の概要 V．議論 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2008-09-10 |
| 巻 | 40巻 |
| 号 | 2号 |
| 開始ページ | 23 |
| 終了ページ | 48 |
| ISSN | 03863069 |
| 関連URL | http://www.e.okayama-u.ac.jp/~shiryou/gakkaishi.htm |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002310636 |
| JaLCDOI | 10.18926/13249 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Research Note on Social Skills Learning Sessions for Hosts : Trials in the Preliminary Sessions |
| フルテキストURL | 24_115_129.pdf |
| 著者 | 奥西 有理| 田中 共子| |
| 抄録 | 留学生と対人関係を築く日本人ホストを対象にした､異文化間ソーシャルスキル学習が､小グループによるセッション形式で試行された｡セッションの流れは､参加者からの意見聴取による課題場面の設定､ 1回目ロールプレイの実施､参加者の討論と講師による説明､ 2回目ロールプレイの実施､参加者による振り返りと講師からの解説であった｡セッション中の発言記録､及びセッション後の記錬用紙･評価用紙への自由記述について検討した結果､対人関係形成に関わる認知行動的な学習が行われ､異文化間の対人的接触で必要となるソーシャルスキルの獲得が進んだことが分かった｡参加者は､認知的には､相手の持つ異文化性をより意識するようになり､行動的には､相手が日本文化と相手文化との違いを理解できるように配慮したコミュニケーションを心掛けるようになっていた｡具体的には､文化的な規範を説明するときは､相手が納得できるような理由を付加する､日本文化の基準に照らせば受け入れられない行動が実施されている場合は､その事実と実施による相手へのインパクトを説明する､相手の文化的な基準を理解しそれを尊重しながら話す､非言語コミュニケーションを効果的に取り入れて行動する等である｡ |
| 出版物タイトル | 岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 |
| 発行日 | 2007-11 |
| 巻 | 24巻 |
| 号 | 1号 |
| 開始ページ | 115 |
| 終了ページ | 129 |
| ISSN | 18811671 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学大学院社会文化科学研究科 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002310291 |
| 著者 | 池口 豪泉| |
|---|---|
| 発行日 | 2007-09-03 |
| 出版物タイトル | 岡山医学会雑誌 |
| 巻 | 119巻 |
| 号 | 2号 |
| 資料タイプ | 学術雑誌論文 |
| JaLCDOI | 10.18926/bgeou/12826 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Study of Definition and Cognition of School Counseling and Guidance in School Setting |
| フルテキストURL | 137_195_201.pdf |
| 著者 | 西山 久子| 淵上 克義| |
| 抄録 | 現在までの学校における教育相談は、主に個人的な面接活動などを中心に、実践家が自己研鑽を積みながら作り上げられてきた｡その方法論や内容は多くの実践研究者が示すところである。しかし、現場で行われている教育相談活動を検討すると、その学校の現状によって様々な形態での教育相談活動が行われていることがわかる。そこで本研究では、現在の日本の教育相談のあり方とその課題について質問紙調査法によって明らかにする。岡山県近辺の公立中学校で教育相談担当者に対して実施された調査結果から、主に記述回答を中心に、教育相談に対する認識や学校組織特性に関する分析をKJ法を用いて行い、現在学校で学習面、心理・教育面、進路面の支援にかかわる必要があるとされている教育相談の学校組織への定着に関する阻害要因などの問題点と今後の課題を考察する。 |
| キーワード | 教育相談 教育相談係（担当者） School counseling |
| 出版物タイトル | 岡山大学教育学部研究集録 |
| 発行日 | 2008-02-25 |
| 巻 | 137巻 |
| 開始ページ | 195 |
| 終了ページ | 201 |
| ISSN | 0471-4008 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304759 |
| JaLCDOI | 10.18926/fest/12820 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Survey Study of Resident Awareness on Waste Final Disposal Site |
| フルテキストURL | 13_035_042.pdf |
| 著者 | 羅 明振| 小野 雄策| 小野 芳朗| 栗原 考次| |
| 抄録 | As construction of final waste disposal site is essential recently, a problem where we should build it becomes important issue. However, public opposition occurs for the construction because the final waste disposal site has negative image such as pollution of various kinds, increase of traffic volume and noise by truck and bulldozer, and aggravation of living conditions. Public opposition is the most critical problem in constructing final waste disposal site. The source of public opposition has been characterized as NIMBY or not-in-my-yard. This paper presents a survey of the resident awareness on final waste disposal site, and attempts to find factors which affect the public opposition using logistic regression analysis and CART(classification and regression tree). |
| キーワード | final waste disposal site resident awareness public opposition logistic regression analysis CART(classification and regression tree) |
| 出版物タイトル | 岡山大学環境理工学部研究報告 |
| 発行日 | 2008-03 |
| 巻 | 13巻 |
| 号 | 1号 |
| 開始ページ | 35 |
| 終了ページ | 42 |
| ISSN | 1341-9099 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304860 |
| JaLCDOI | 10.18926/bgeou/12817 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Japanese Teacher's Similar Type of Job Stressors |
| フルテキストURL | 137_133_141.pdf |
| 著者 | 田中 宏二| 高木 亮| |
| 抄録 | 本研究の目的は教師のメンタルヘルス促進の実践のために、高い「バーンアウト」を生じることが予測できる教師の職業ストレッサーの類型化をこころみることである。岡山県の小・中学校教師710名を対象に調査を行った。まず、「職業環境の要因」(28項目)と「職務事態の要因」(16項目)、「個人的要因」(5項目)からなる3種類の教師の職業ストレッサーの3要因の平均得点を代表値とし、それをもとに小学校・中学校教師それぞれにおいてクラスター分析を実施した。その結果、小学校は3つ、中学校は4つのクラスターが示された。次いで、各クラスターごとに「バーンアウト」の3要因の平均得点の比較を一元配置の分散分析で検討した。その結果、小学校のクラスターは「バーンアウト」の高さの一貫した差が確認できない一方で、中学校は特定のクラスターの順番にあわせてほぼ「バーンアウト」が悪化していく傾向が確認された。以上の結果を基に「個人的要因」のストレッサーとしての「バーンアウト」への影響過程の複雑さと今後の実践上の課題を議論した。 |
| キーワード | 教師のメンタルヘルス 小学校・中学校教師の職業ストレッサーの類型化 バーンアウト |
| 出版物タイトル | 岡山大学教育学部研究集録 |
| 発行日 | 2008-02-25 |
| 巻 | 137巻 |
| 開始ページ | 133 |
| 終了ページ | 141 |
| ISSN | 0471-4008 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304780 |
| JaLCDOI | 10.18926/bgeou/12815 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | A Review : Continuous Performance Test as an Assessment for Attention |
| フルテキストURL | 137_125_131.pdf |
| 著者 | 津島 靖子| 眞田 敏| 柳原 正文| |
| 抄録 | Continuous Performance Test (CPT) は、注意機能び測定に用いられる神経心理学的検査として知られている。測定条件や評価指標は多様であるため、現在までに報告されている研究成果の解釈は容易ではない。そこで、CPTの主な特徴を概観し、成績に影響を及ぼす要因について既報の文献に基づいて検討した。CPTは課題の種類によりX, A-X, not-X タイプに分類され、いずれのタイプにおいても刺激呈示間隔や刺激呈示確率などが異なり、測定条件の違いによる評価指標への影響が認められた。しかし、刺激の性質や所要時間などの条件についての影響は未だ十分には検討されていない。そこで、本報の臨機応用にはこれらの条件の違いによる影響を考慮した条件設定が必要と思われた。 |
| キーワード | Continuous Performance Test (CPT) 注意機能 神経心理学的検査 発達障害 |
| 出版物タイトル | 岡山大学教育学部研究集録 |
| 発行日 | 2008-02-25 |
| 巻 | 137巻 |
| 開始ページ | 125 |
| 終了ページ | 131 |
| ISSN | 0471-4008 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304904 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12424 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Research on Organizational Change : Comparison between 2006’s survey and 1986’s, 1996’s survey in the Japanese Corporate’s CI activities. |
| フルテキストURL | 39_1_023_046.pdf |
| 著者 | 松田 陽一| |
| 抄録 | 今日，バブル経済崩壊後の景気回復の兆しも見受けられ，企業は新しい経営スタイルを模索する必要性にせまられている。さらに，従来にもまして企業をとりまく環境は，急速的に変化し，企業には，それらに対して，従業員の意識や行動の変革を意図したいわゆる組織変革行動が常態的に要請されている。このような状況下，我々の研究関心は，企業の組織変革行動が，今日，どのような様相を呈しているのか，そして，それが今日までにどのように変化してきているのか，ということにある。以上の研究関心に基づき，我々は，２００６年８月から８月末日にかけて質問票を使用したアンケート調査（以下，「０６年調査」と略称する）を行った。この０６年調査における具体的な課題は，日本企業が行ってきた組織変革行動の代表的な施策（体系）のひとつであるCI （Corporate Identity）活動を対象にして，第１に，今日の企業の組織変革行動の様相を明らかにすること，第２に，０６年調査の結果と，１９８６年の調査，あるいは１９９６年の調査とを比較することにより，その活動がどのように変化してきているのかについて明らかにすることである。よって，本稿の目的は，この課題に基づき行った０６年調査の調査結果（内容と比較）を報告することにある。ここで，１９８６年の調査とは，１９８６年に財団法人企業活力研究所が行った調査（以下，「８６年調査」と略称する）である。また，１９９６年の調査とは，１９９６年に松田他が行った調査（以下，「９６年調査」と略称する。詳細は，松田陽一『企業の組織変革行動』千倉書房，２０００年を参照のこと）である。な お，０６年調査の詳細については，松田（２００６）を参照いただきたい。 また，上記の８６・９６・０６年調査においては，①導入年次は異なるが，CI 活動を導入した日本国内の企業を調査対象としたこと，②質問票を使用するアンケート調査という調査方法であること，③質問票には共通している質問項目があること（９６・０６年調査はその一部について，経時変化をみるという観点から，８６年調査と同様な質問項目を使用している），について同じである。よって，本稿における以下の調査結果では，上記の第２の課題を明らかにするために，共通している部分については「８６年調査（全てではない）」，あるいは「９６年調査」の調査結果をも同時に提示している。なお，それぞれの調査の概要は表１のとおりである。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-06 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 1号 |
| 開始ページ | 23 |
| 終了ページ | 46 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304855 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12408 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | An Essay on Comparative Case Analyses in Management Studies, Part I. |
| フルテキストURL | 38_4_039_050.pdf |
| 著者 | 藤井 大児| |
| 抄録 | 本稿は，経営学の分野で，比較事例分析という研究方法が，どのように理論産出に貢献しうるかを考察することを目的とした作業の一部である。 経営学の文脈では，実証的研究方法として事例研究が頻繁に実施されている。しかしながら，成果として提出される理論がどの程度妥当なものと認められ得るのかについて，常に批判に晒されるリスクを負っている。単純ではあるけれども，もっとも強力な批判の矛先は，ごく少数の事例を見ただけ では，仮説の検証という意味では心もとない，というその一点に向けられている。確かに事例研究に対する擁護者は存在するけれども，投稿論文でも「仮説」という用語を論文に用いるや否や，匿名査読者から例外なく容赦ない批判を浴びせられるのが現実である。 そもそも事例研究は，仮説の普遍的妥当性を主張するものではない。登場する行為者の目的や動機，さらに行為者間の相互作用過程にまで踏み込んだ，内部一貫した論理展開を行うことのほうが，経営現象をより深いレベルで理解できるはずだという認識が，その主張の根底に流れている。事例分析を行う研究者は，仮説の検証ではなくて，理論産出を目指すのが良いと言い換えられるかもしれない。この目的に照らせば，既存の研究蓄積との対比で問題が提起され，理論的主張に対して事例記述が例証と位置づけられることによって，事例研究は成り立つことになる。 ただしその主張にたどり着くまでの調査過程で，どのような問題を提起し，どのような主張を展開すべきなのかに迷ってしまうことがある。というのは，しばしば事例記述のためのデータ収集には長い時間と多大な労力がかかるために，どこに向かうべきなのか「腹を括る」よりも前に実質的な試行 錯誤を始めざるを得ないからである。 毎日図書館に通って，高度経済成長の最中に出版された（しかも開けばまだ真新しい）新聞の縮刷版をひっくり返したり，やっとの思いでキー・パーソンへのアクセスがかなったにも拘わらず，気の利いた質問のひとつもぶつけられずに悔しい思いをしたり，調査協力者に内容確認を依頼した結果，公表を辞めるよう求められたり，どこに向かうとも知れない憂鬱な作業は続く。さらにその事例については他の誰よりも詳しく通じてしまった結果，理論的な整理が付かないまま膨大な事実を草稿の中で列挙してしまうというのも，多かれ少なかれ誰にでもあり得る。これらのことが定性的な研究方法は「職人仕事」であると皮肉られる理由にもなっており，とくに仮説検証を重視する人々にとっては，追試可能性の低さと結びつけて，格好の批判材料を提供することになる。本稿の意図が，こうした見解に加担することではないのは言うまでもない。しかしながら，筆者自身が事例研究を行う立場だからこそ，それがあまりに感性とか根性論に訴えねばならないもののように思われて，歯がゆい思いをすることも多いのである。 以上のような試行錯誤のプロセスは，研究者として駆け出しの間は当然避けられないものだけれども，標準的とは言わないまでも「何かしら有意義な理論の産出に辿りつくまでに最低限やっておくと良いこと」という意味での研究作法があればこそ，研究者コミュニティ全体での知識の効率的蓄積が可能というものである。その研究作法が，産出された理論の確からしさを一定程度保証してくれる方法論的配慮がなされたものであれば，より望ましい。 ここで有用なアドバイスが，グレイザー・シュトラウス（１９６７）に求められる。理論産出に主眼を置き，「理論的サンプリング」による絶えざる比較法を用いることで，研究者の着眼は理論的にも有 意味な構成概念へと昇華させることができると示唆されている。理論的サンプリングとは，まず十分な分散を確保したデータがあることを前提としたランダムサンプリングとは対照的に，理論的に有意義と考えられる比較対象を分析者が意図的に選択し，比較分析を何度も繰り返すことで，新たな構成 概念を発見するというものである。 ただし残念なことに，この文献は一読して理解できるという性質のものではない。読者が自らの経験や知識を当てはめながら少しずつ解釈を加えていかないことには，著者の豊かな含意を捉え損なうものである。そこで筆者は，いくつか参考になりそうな文献を渉猟しながら，比較作業が理論の産出 という研究作業にどのような指針を与え，最終的な理論的主張に対して方法論的な正当性をどのように与えうるのかを議論することにした。 筆者自身は経営学を専攻としており，グレイザーらは医療現場を分析対象としている社会学者であるので，両者の認識ギャップを埋める作業は容易ではない。いくらか遠回りのようではあるけれども，まず本稿では経営学者としてグレイザーらの所論に依拠しつつ，実際に比較事例研究を実践した 研究者の著作に当たることから始めようと考えている。続いて次稿以降では，グレイザーらの研究領域である医療現場の社会学を対象にして，彼らの意図するところをより深く掘り下げていくことを予 定している。最終的には，筆者自身の立場を明らかにする作業が必要になるけれども，それはもう少し先のこととなろう。 本稿は，いわば先人の研究実践を事例研究することを通じて，筆者なりの研究作法を探る試行錯誤プロセスの一環であり，相撲で言えばぶつかり稽古のようなものである。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-03 |
| 巻 | 38巻 |
| 号 | 4号 |
| 開始ページ | 39 |
| 終了ページ | 50 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304919 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12406 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Variations in medical expenses for the elderly and the economic issues |
| フルテキストURL | 38_4_021_038.pdf |
| 著者 | 知野 哲朗| |
| 抄録 | 少子高齢化の進展のみならず，疾病構造の変化，急速な医療技術や医学知識の発展など，医療分野を取り巻く環境条件の大きな変化によって，医療資源の配分は様々な影響を受ける。一般に，市場機構ではなく制度・規制を通じた非市場的な資源配分の仕組みが実施される領域では，環境条件の変化に対する対応が制度・規制の調整（つまり制度改革や規制の変更等）を通じて行われる。この調整が適切に実施されない場合，資源配分上および所得分配上の問題が深刻化することになる。医療分野のように環境条件の大きな変化のもとで，現行の医療制度を通じた資源配分は効率性のみならず，医療支出や負担の格差という所得分配上の問題も発生させることになった（Tokita, et al. （１９９７），知野（２００５）（２００６））。しかし，２００６年６月には制度改革を目的とする医療制度関連法案が成立した。と くに本稿との関係では新たな高齢者医療制度が２００８年に創設されることになる。現在，同法案の目的に沿って具体的な施策が検討・実施されつつある）。 本稿では新たな高齢者医療制度の導入に先だって，現行老人保健制度のもとにおける老人医療の格差問題とその課題について都道府県別の医療費データを中心に明らかにすることが目的である。それは次の３つの具体的な目的に関係する。第一に，本稿が対象とする都道府県レベルの分析について言えば，今後の改革では，都道府県が新たな高齢者医療費制度，医療費適正化政策，保険者機能などという点において重要な役割を担うことから注２），都道府県単位の研究成果が一層の重要性を有するようになるということである。第二に，今までの我々の一連の研究（知野（１９９８）（２００３）（２００５），Tokita, Chino, and Kitaki（１９９９），知野・杉野（２００４））に関連したことであるが，本稿では介護保険制度が導入された２０００年以降のデータを追加することによって，高齢者医療費の変動と格差に関する特徴と課題をあらためて検討するという目的がある。最後に，近年では医薬分業の進展が著しく，これを考慮したとき，高齢者の入院外診療に係る費用の都道府県レベルにおける変動と格差がどのような特徴と問題を有しているのかを検討することである。 論文の構成は次の通りである。１節では老人保健制度下における老人医療の負担の仕組みを説明した後，「老人医療費」の内容およびその費用の時系列的な推移を検討する。２節では「老人医療費」のうち診療費に限定して，高齢者の入院診療費と入院外診療費を取り扱う。それらの診療費について 都道府県レベルの変動と格差に関するデータの時系列分析を行ってその特徴と問題を明らかにする。３節では医薬分業の進展について検討し，高齢者の院外処方の薬剤費が都道府県レベルでどのような変動と格差が存在するのかを吟味する。４節では医薬分業を考慮して高齢者の入院外診療費に，その 院外薬剤費を加えた費用を検討する。この合計費用が都道府県レベルでどのような変動と格差が存在するのかを吟味する。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-03 |
| 巻 | 38巻 |
| 号 | 4号 |
| 開始ページ | 21 |
| 終了ページ | 38 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304915 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12403 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | On the History of Marxist Theories（XV） |
| フルテキストURL | 39_3_043_056.pdf |
| 著者 | 太田 仁樹| |
| 抄録 | 本シリーズでレーニン研究をとり上げるのは，１９９９年の第１０回「岡田和彦著『レーニンの市場と計画の理論』によせて」以来２回目である。先稿の冒頭において，日本のレーニン研究の状況について，つぎのように述べた。「「レーニン研究」と称して，自らの政治的プロパガンダをおこなおうとする著作は汗牛充棟であるが，日本の学界はレーニンを対象とする研究を数えるほどしか産出していない」（太田［１９９９］，５３）。その後８年を経過したが，レーニンを対象とする本格的な学問的研究が日本でほとんどなされていない状況はそれほど変わっていない。しかしながら，レーニン没後８０年の２００４年前後には，レーニンについて一部で語られる状況が現われた。上島武・村岡到編の論文集『レーニン：革命ロシアの光と影』（上島・村岡編［２００５］）は，２００４年におこなわれたレーニン没後８０年を記念するシンポジウムをもとにした著作であるが，レーニンを論ずると称して自らの政治的見解を開陳することに終始する従来型の論考も見られる。今回の「レーニン論」の若干の特徴は，かつてのレーニン礼賛の裏返しとして，レーニンに対する罵倒を重ねているが，歴史的存在としてレーニンを理解しようとする姿勢がなく，レーニンを理解するべく蓄積された研究史を踏まえず，「現代的な意義」の否定に躍起になっているところにある。方向は逆向きであるが，かつての状況の繰り返しである。ただし，この論集には森岡真史「レーニンと「収奪者の収奪」」のような本格的な研究の成果も含まれている点で今後の学問的研究の発展につながる可能性もある。同年に出版された長原豊・白井聡編の論集『別冊情況特集レーニン〈再見〉：あるいは反時代的レーニン』（長原・白井編［２００５］）は，外国人の論考を訳出し日本人の論考も加えた論集であるが，崎山政毅「ラテンアメリカ〈と〉レーニン」などを除けば，歴史的な存在としてのレーニンにこだわることなく，「現代」に関する自らの見解を展開したものであり，１９７０年代にはよく見られたスタイルの著作になっている。この意味で「反時代的」な著作となっているが，学問的研究の成果に背を向けている点では伝統的な論文集といえよう。ほぼ同じ時期に，韓国の雑誌『マルクス主義研究』第２号は「レーニン主義の現在性」という特集を組み，編集長のチョン・ソンジン自身が「レーニンの経済学批判」（ [2004]）という論考で、レーニンの経済理論について批判的な検討をおこなっている。チョン論文は，レーニンの理論の現代的妥当性をの存否を検証しようとするものであるが，歴史的存在としてのレーニンに関する先行する学問的研究を踏まえ，先行研究にたいして自説を対置するという，オーソドックスな手法によりレーニン理解を一歩進めようとするものであり，上記の２論集に含まれる研究史を無視した現代性の否定や称揚とは一線を画するものであり，学問的レーニン研究の前進に裨益するものである。白井氏の著作は，日本でひさびさに現われたレーニンに関する単著である。白井氏は上記の『別冊情況』の編者でもあり，レーニンの現代性を称揚する立場に立つ点で，伝統的レーニン論者の一タイプであるといえる。この著作もレーニン礼賛本の一種と言ってよいが，従来の礼賛本とは異なったものが見受けられ，レーニン受容の現代的特徴を示すものとなっている。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-12 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 3号 |
| 開始ページ | 43 |
| 終了ページ | 56 |
| ISSN | 03863069 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304769 |
| JaLCDOI | 10.18926/OER/12400 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Evolving Technical Capabilities in Turmoil : A Field Research on The Value Chain Network of Denim Jeans Industry in The Setouchi District (2) |
| フルテキストURL | 39_3_023_042.pdf |
| 著者 | 藤井 大児| 戸前 壽夫| 山本 智之| 井上 治郎| |
| 抄録 | 本稿の目的は，産地型集積の維持・発展メカニズムの分析に先立つ予備的作業として，三備地区が他の繊維・アパレル産地に比較して産地力の持続に成功していることをフィールド調査を通じて考察することである。これに必要な作業としてまず，デニム・ジーンズの歴史や，ジーンズの消費財としての特殊性，三備地区がジーンズに出会ってから今日に到るまでの大きな流れなどを掴む。また倉敷市児島地区を中心とした製販ネットワークの現状を具体的に報告する。前稿で述べたように，産業集積にアプローチするうえで比較優位説を展開した「ヘクシャー＝オリン定理」を採用するのと並行して，Porter（１９９０a，１９９０b）が前提するようなプレイヤーの自律的行 為能力を重視したいというのが，本研究の立場であった。ヘクシャー＝オリン定理を適用すると，綿花の産地であった三備地区で綿素材を中心とした繊維・アパレル産業が形成されたことを理解しやすいであろうし，時代の変化に応じて企業が戦略的に経営の舵を切る様子に着目し，児島地区を中心とした製販ネットワークを産地型集積の一例として捉えることもまた有意義な作業であろう。ジーンズ産地の持続・発展のメカニズムを考察するとき，さらに一歩踏み込んで既存の産業集積論では説明しきれない部分を探し出し，より包括的な理解を構築したいと考えている。そこで＜実践コミュニティ＞という新しい視座の導入を試みるのだけれども，具体的には，産地内の企業間の切磋琢磨や競争的な試行錯誤が，ジーンズ産地の持続・発展に影響を与えた可能性を探求したいと考えている。ただしその分析作業は，次章以降の課題である。本章では，既存の理論を若干意識しながら，まずデニム・ジーンズや三備地区の簡単な歴史を振り返り，ジーンズ固有の厚地，芯白，綾織といった特性について説明し，三備地区が綿花の産地から紡績，織物，縫製など繊維産地へ発展した流れを追う（第２節）。続いて，企業が戦略的に経営の舵を切っていく「ジーンズ国産化」の流れを追う（第３節）。すなわち他のアパレル製品と比較してデニム・ジーンズの最大の特徴であり，またアメリカのジーンズには本来なかった洗い加工技術を中心にして，三備地区のジーンズ作りに対する取組みを概観する。続いてインタビューを通じて得られた三備地区に関するイメージを報告する。まず集積の主体である企業群を大きく３つの業態に分割し，それらの特徴を理念型として整理し，それぞれのメリットとデメリットを報告する（第４節）。続いて集積メリットのひとつとして，若手経営者の起業を促す要素を考察し，どのような試みが展開されているのかを報告する（第５節）。 |
| 出版物タイトル | 岡山大学経済学会雑誌 |
| 発行日 | 2007-12 |
| 巻 | 39巻 |
| 号 | 3号 |
| 開始ページ | 23 |
| 終了ページ | 42 |
| ISSN | 03863069 |
| 関連URL | http://eprints.lib.okayama-u.ac.jp/12407/ http://eprints.lib.okayama-u.ac.jp/12383/ |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | 岡山大学経済学会 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120002304834 |