JaLCDOI 10.18926/CTED/63313
タイトル(別表記) An Advanced Training Program Development for School Teachers and Staff: Purposes and Activities of Okayama Center, National Institute for School Teachers and Staff Development (NITS Okayama Center)
フルテキストURL cted_012_271.pdf
著者 梶井 一暁| 熊谷 愼之輔| 小林 万里子| 高瀬 淳| 仲矢 明孝| 松枝 睦美| 三村 由香里|
抄録 本論文では,これからの教師の学びの在り方を明らかにしたうえで,教師の学びを保障する場やその特質について考察する。具体的には,まず,近年の教員政策のなかで求められる教師像をもとに,教師の学びがどのように意味づけられるかを明らかにする。そのうえで,既存の教師の学びの場である教育委員会等が企画運営する研修,教職大学院,各学校で行われる校内研修等との比較により,(独)教職員支援機構岡山大学センターが構想する研修プログラムの特色を描出し,教職員の学びが深化するためのしくみを構築することの必要性と重要性を指摘したい。と同時に,教職員の学びの成果を可視化していくためには,研修プログラムに対するアウトカム重視の評価の開発が求められる。この点については今後の課題とする。
キーワード 学習者としての教師(teachers as leaners) 教職員研修(training programs for school teachers and staff) 学びのコミュニティ(communities of learning)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2022-03-30
12巻
開始ページ 271
終了ページ 285
ISSN 2186-1323
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2022 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/bgeou/54832
タイトル(別表記) A Study on the Curriculum of Elementary Schools in Okayama City; Analysis and Classification of the Educational Objectives
フルテキストURL bgeou_164_001_008.pdf
著者 住野 好久| 三島 知剛| 藤枝 茂雄| 山﨑 光洋| 宮本 浩治| 今井 康好| 尾島 卓| 高瀬 淳|
抄録  岡山市立小学校全93 校(分校・分教室等を含む。)の教育課程,特にそれを構成する要素の一つである学校教育目標に着目し,その特徴を明らかにするとともに類型化を行なった。学校教育目標に使われている言葉の分析からは,体育・徳育・知育の順に重視されていること,岡山市の教育が目指す「自立する子どもの育成」を踏まえた「自主 自立 主体性」や「地域郷土」「国際 国際社会」というESDとの関連を鮮明に示す言葉はあまり使われていないこと,また,クラスター分析による学校教育目標の類型化からは,「指導要領準拠型(23校)」「徳育体育重視型(23 校)」「地域協働型(4校)」「特色ある目標型(29 校)」「努力自立重視型(14 校)」の5類型に分けられることが明らかになった。最後に,岡山市立小学校における学校教育目標の改善・充実に向けた方策を5点提起した。
キーワード 教育課程 学校教育目標 クラスター分析 岡山市 小学校
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2017-02-24
164巻
開始ページ 1
終了ページ 8
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
NAID 120005997431
JaLCDOI 10.18926/bgeou/48788
タイトル(別表記) A Study on the System of School Registration-License-Attestation-Accreditation in the Russian Federation
フルテキストURL bgeou_150_001_007.pdf
著者 高瀬 淳|
抄録 教育行政制度の成立期におけるロシア連邦の「学校評価」は,学校の設置認可制度と国家認定制度を包含した「教育機関の設置と活動規制の手続き」の一環として定められ,新設校だけでなく,5年に1回の頻度で既存のすべての学校に実施される。そこでは,「学校評価」 の対象となる学校の活動にかかる国家の教育権力から国民の教育人権への転換を具現化する仕組みとして,教育プロセスの実施条件や教育の水準に関する明確な基準に則り,学校の活動に対する国家関与をできるだけ抑制することが意図されている。その一方で,学校の意思の決定・執行に保護者・地域住民が参画する管理運営体制が法的に保障されているわけではなく,学校の活動を決定又は評価する際に国民の意思を直接反映する「民主主義的」な機会を如何に確保するかといった課題を内包している。
キーワード ロシア連邦 設置認可制度 国家認定制度 教育権力 教育人権
出版物タイトル 岡山大学大学院教育学研究科研究集録
発行日 2012-07-27
150巻
開始ページ 1
終了ページ 7
ISSN 1883-2423
言語 日本語
論文のバージョン publisher
NAID 40019424375