JaLCDOI 10.18926/OER/60001
タイトル(別表記) Accounting Research and Fundamental Analysis
フルテキストURL oer_052_1_001_010.pdf
著者 中川 豊隆|
抄録 The purpose of this paper is to examine fundamental analysis from an accounting perspective and clarify its value and significance. For that purpose, I focus on quantitative investment strategies, capital market research in accounting, accounting anomalies, mispricing, and research paths. Fundamental analysis is one of the important directions in empirical accounting research that has been studied since Ball and Brown( 1968). Fundamental analysis influences neighboring research areas, and thus it should not be ignored or downplayed in accounting research because of the dissemination of quantitative investment strategies.
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2020-07-03
52巻
1号
開始ページ 1
終了ページ 10
ISSN 2433-4146
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2020 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120006869197
JaLCDOI 10.18926/OER/58069
タイトル(別表記) Preliminary Study on Classification of Financial Ratios Using Factor Analysis
フルテキストURL oer_051_2-3_001_013.pdf
著者 中川 豊隆| 長畑 秀和| 山西 佑季|
抄録 The purpose of this paper is to perform factor analysis on financial ratios calculated using consolidated financial statement data from the fiscal year ended March 31, 2006 to the fiscal year ended March 31, 2017, which are disclosed by Japanese companies, and to classify financial ratios.
 The analysis provided evidence to suggest that both net income and cash flows from operating activities are functioned as financial performance measures with similar properties. We also find that capital efficiency is an important factor. Furthermore, there is also evidence that cash flows from investing activities and cash flows from financing activities have a common factor.
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2020-03-19
51巻
2-3号
開始ページ 1
終了ページ 13
ISSN 2433-4146
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2020 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120006812122
JaLCDOI 10.18926/56507
タイトル(別表記) The Key Factors of Growth over the Industry Lifecycle
フルテキストURL hss_047_093_111.pdf
著者 越田 孝久| 中川 豊隆| 長畑 秀和|
出版物タイトル 岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要
発行日 2019-03-22
47巻
開始ページ 93
終了ページ 111
ISSN 1881-1671
言語 日本語
著作権者 Copyright (c) 2019 岡山大学大学院社会文化科学研究科
論文のバージョン publisher
NAID 120006583671
JaLCDOI 10.18926/OER/54166
タイトル(別表記) An Analysis of Accruals and Management Earnings Forecast Revisions
フルテキストURL oer_047_3_173_184.pdf
著者 中川 豊隆| 山西 佑季|
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2016-03-19
47巻
3号
開始ページ 173
終了ページ 184
ISSN 0386-3069
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2016 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120005740504
JaLCDOI 10.18926/OER/54148
タイトル(別表記) What is Value Relevance?
フルテキストURL oer_047_2_129_140.pdf
著者 中川 豊隆|
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2016-02-23
47巻
2号
開始ページ 129
終了ページ 140
ISSN 0386-3069
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2016 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120005740488
JaLCDOI 10.18926/OER/53550
タイトル(別表記) The Development of Studies for Accounting Anomalies and Market Efficiency
フルテキストURL oer_047_1_031_043.pdf
著者 中川 豊隆|
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2015-07-02
47巻
1号
開始ページ 31
終了ページ 43
ISSN 0386-3069
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2015 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120005627386
JaLCDOI 10.18926/OER/53098
タイトル(別表記) Relations Between Management Earnings Forecast Revisions and Returns
フルテキストURL oer_046_2_119_131.pdf
著者 中川 豊隆| 山西 佑季|
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2014-12-18
46巻
2号
開始ページ 119
終了ページ 131
ISSN 0386-3069
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2014 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120005540376
JaLCDOI 10.18926/OER/52080
タイトル(別表記) Post-Earnings Announcement Drift and Accruals Anomaly
フルテキストURL oer_045_3_033_048.pdf
著者 中川 豊隆|
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2013-12-20
45巻
3号
開始ページ 33
終了ページ 48
ISSN 0386-3069
言語 日本語
著作権者 Copyright © 2013 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120005359119
JaLCDOI 10.18926/OER/12413
タイトル(別表記) Inflation and Announcement−Drift −Discussion about the Inflation Illusion Hypothesis−
フルテキストURL 39_2_059_067.pdf
著者 中川 豊隆|
抄録 本稿の目的は,利益のポストアナウンスメントドリフト(post−earnings−announcement−drift)を説明する一つの仮説であるインフレーション錯覚仮説(inflation illusion hypothesis)について概観しながら,この仮説のポストアナウンスメントドリフト(post−announcement−drift)研究における意義について考察することである。ポストアナウンスメントドリフトの検証は,財務情報と決算発表後の株価との関連性を判断する上で有効であるが,その関連性がインフレーションと関係しているということは,インフレーションが生じている場合の財務情報の有用性について考察する上で役立つかもしれない。ポストアナウンスメントドリフトは,財務情報が発表された後,数ヶ月間にわたり,プラスのサプライズに対して株価が市場平均よりも上昇し,マイナスのサプライズに対して下落するアノマリー現象である。また,ポストアナウンスメントドリフトに関するこれまでの研究では,利益のポストアナウンスメントドリフトだけではなく,キャッシュフローのポストアナウンスメントドリフト (post−cash−flow−announcement−drift)についても検証が行われており,それらの存在が確認されているが,このことは利益情報やキャッシュフロー情報の決算発表後における株価との関連性を証拠付けている。しかしながら,利益情報もキャッシュフロー情報も一般に公表されており,誰でもコストをかけることなく利用可能であるにもかかわらず,ポストアナウンスメントドリフトが生じるのはなぜかという疑問点は依然として存在している。ポストアナウンスメントドリフトの存在が何度も確認される一方で,その現象が発生する原因については,いまだ完全には突き止められていないのである。このような状況において,インフレーション錯覚仮説は,利益のポストアナウンスメントドリフトが生じる原因をインフレーションで説明することを試みるものである。その仮説の主旨は,インフレーション下では,投資家は企業の将来業績にイリュージョン(錯覚)をいだいており,そのことが投資家の合理性を低下させて,ポストアナウンスメントドリフトを生じさせるということである。本稿の構成は以下のとおりである。まず,次節では,アナウンスメントドリフト研究におけるインフレーション錯覚仮説の位置づけについて説明する。第3節では,インフレーション錯覚仮説を検証したChordia and Shivakumar(2005)を概観して,その分析手法と主な分析結果を確認し,第4節では,日本で検証を行う際に認識しておくべき点を指摘して,最後にむすびとしたい。
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2007-09
39巻
2号
開始ページ 57
終了ページ 67
ISSN 03863069
言語 日本語
著作権者 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120002304820
JaLCDOI 10.18926/OER/12376
タイトル(別表記) Post−Announcement Drift and Cash Flows
フルテキストURL 38_1_021_032.pdf
著者 中川 豊隆|
抄録 ポストアナウンスメントドリフト(post−announcement drift)と呼ばれる現象がある。その大意は,決算発表後における株価の変化ないしは動向というほどの意味合いであるが,より厳密に言えば,決算発表後における決算発表で開示されたある財務情報と整合的な株価変化を意味する。例えば,利益額ないしは営業活動によるキャッシュフローの金額が前期よりも増加した(期待を上回った)という情報が公表された後しばらくの間生じる市場リターンを超える株価上昇や,前期よりも減少した(期待を下回った)場合に生じる株価下落といった現象のことである。なお,財務情報が発表される前の そのような株価動向は,プレアナウンスメントドリフト(pre−announcement drift)と呼ばれ,それらの二つをあわせてアナウンスメントドリフト(announcement drift)と呼ばれている。ポストアナウンスメントドリフト現象は,Ball and Brown(1968)がこの現象を裏付ける証拠を示して以来,実証的な会計学の領域で関心を集めてきた。 本稿では財務情報の有用性の視点から,この現象とキャッシュフロー情報の有用性との関係を探ってみたい。敷衍すれば,本稿の目的は,利益のポストアナウンスメントドリフト(post−earnings−announcement drift)に関するこれまでの研究を眺めた上で,キャッシュフローのポストアナウンスメントドリフト(post−cash−flows−announcement drift)を扱っているShivakumar(2006)の検証内容について考察しながら,ポストアナウンスメントドリフト現象とキャッシュフロー情報の有用性との関係について検討することである。ポストアナウンスメントドリフトについては,米国を中心にこれまでに多くの研究が展開されてきた。しかしながら,それらの先行研究は利益のポストアナウンスメントドリフトに関するものがほとんどである。これに対して,本稿ではキャッシュフローのポストアナウンスメントドリフトについても目を向けている。また,キャッシュフロー情報の有用性に関する研究は,これまで期待外キャッシュフロー変数とリターンとの関連性(情報内容)やキャッシュフローモデルの株価説明力(持分価値評価)という視点から行われることが多かったが,本稿では,キャッシュフロー情報の有用性とポストアナウンスメントドリフトとの関係について検討している。これらが本稿の意義である。本稿の構成は以下のとおりである。まず次節では,利益のポストアナウンスメントドリフトに関するこれまでの研究について,その現象の説明方法を交えながら説明する。次に,第3節では,キャッシュフローのポストアナウンスメントドリフトを検証する意義について,その前提となる考え方やキャッシュフロー情報の有用性との結びつきと関係づけて考察する。最後に,本稿の検討事項を整理し,今後の検討課題について考察することで結びとしたい。
出版物タイトル 岡山大学経済学会雑誌
発行日 2006-06
38巻
1号
開始ページ 21
終了ページ 32
ISSN 03863069
言語 日本語
著作権者 岡山大学経済学会
論文のバージョン publisher
NAID 120002304868