| JaLCDOI | 10.18926/OLR/55829 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Ordinances and Human Rights in the Decentralized Society : From Japanese Constitutional Law’s Perspective |
| フルテキストURL | olr_020_031_039.pdf |
| 著者 | 大島 佳代子| |
| 出版物タイトル | 臨床法務研究 |
| 発行日 | 2018-03 |
| 巻 | 20巻 |
| 開始ページ | 31 |
| 終了ページ | 39 |
| ISSN | 1881-1485 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120006416171 |
| JaLCDOI | 10.18926/OLR/55828 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | From Law Firm to IT Company : The Best Part of Corporate Lawyer |
| フルテキストURL | olr_020_019_030.pdf |
| 著者 | 向井 亜希| |
| 出版物タイトル | 臨床法務研究 |
| 発行日 | 2018-03 |
| 巻 | 20巻 |
| 開始ページ | 19 |
| 終了ページ | 30 |
| ISSN | 1881-1485 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120006416170 |
| JaLCDOI | 10.18926/OLR/55827 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Contingency of Revolving Guarantee before the Principal is established |
| フルテキストURL | olr_020_011_018.pdf |
| 著者 | 井藤 公量| |
| 出版物タイトル | 臨床法務研究 |
| 発行日 | 2018-03 |
| 巻 | 20巻 |
| 開始ページ | 11 |
| 終了ページ | 18 |
| ISSN | 1881-1485 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120006416169 |
| JaLCDOI | 10.18926/OLR/55826 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Verwaltungsrecht und Privat-Begriff |
| フルテキストURL | olr_020_001_010.pdf |
| 著者 | 岡田 雅夫| |
| 出版物タイトル | 臨床法務研究 |
| 発行日 | 2018-03 |
| 巻 | 20巻 |
| 開始ページ | 1 |
| 終了ページ | 10 |
| ISSN | 1881-1485 |
| 言語 | 日本語 |
| 論文のバージョン | publisher |
| NAID | 120006416168 |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55819 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | A Review of the U.S. Supreme Court decision in Endrew F. v. Douglas County School District (2017) : Implications for Academic Achievement for Students with Disabilities. |
| フルテキストURL | cted_008_207_212.pdf |
| 著者 | 天野 佑美| 劉 文浩| 趙 氷雁| 吉利 宗久| |
| 抄録 | 本稿は，学校が障害のある子どもに保障すべき教育成果の水準について，米国連邦最高裁判所が示した画期的な判決（Endrew F. v. Douglas County SD , 2017）の論点を捉えることにより，今後のインクルーシブ教育のあり方の検討に必要な基礎資料を提供することを目的とした。米国では障害者教育法(IDEA)により，障害のある子どもに対する「無償で適切な公教育」（FAPE）が保障されている。従来，FAPEが求める教育成果の水準に関しては，1980年代の最高裁判所判決（Board of Educ. v. Rowley , 1982）が大きな影響を与えてきた。つまり，FAPEの要求は「最小限を満たすもの」であれば足りると解釈されてきた。しかしながら，Endrew 裁判によって，実質的な意味のある教育成果が求められることが判示された。今後，本裁判を契機に，障害のある子どもに対する教育の成果がこれまで以上に大きな議論となることも予想できる。 |
| キーワード | 無償で適切な公教育 (free appropriate public education) 個別教育計画 教育権 (educational rights) 判決 (court decisions) インクルーシブ教育 (inclusive education) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 207 |
| 終了ページ | 212 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55818 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | A Study on Parental Anxiety Over Child Rearing and Child Care Support for Parents with Children before and after Entering Elementary Schools |
| フルテキストURL | cted_008_193_206.pdf |
| 著者 | 岡﨑 由美子| 安藤 美華代| |
| 抄録 | 本研究では，就学前後の子をもつ養育者が，子育てで感じている喜びや不安，必要としている支援について検討し，子育て支援のあり方について考察した。子ども園に通う3から5歳児の保護者と小学1，2年生児の保護者に子育てに関する自記式調査を行い，回答を得られた166名の記述内容について検討した。質的分析から，子ども園児・小学校児童の保護者とも，子どもの成長や姿，一緒に行動することに喜びを感じていた。一方，子ども園や学校での適応や保護者自身の子どもへの対応に不安を感じていた。このような状況から養育者への支援として，就学前教育と小学校教育の連携の強化，保護者同士の交流の場や機会の提供，相談体制の整備，子育てに関する講演会や心理教育の提供，子育て支援に関する満足度の定期的見立てが重要であると考えられた。以上より，子育て支援には，心理的支援を含めた多面的な支援が重要であることが示唆された。 |
| キーワード | 養育者 (parent) 子育て不安 (child rearing anxiety) 子育て支援 (child care support) 就学前後 (before and after entering elementary school) 心理的支援 (psychological support) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 193 |
| 終了ページ | 206 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55817 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | 慢性疾患患児に対する復学支援の研究動向 |
| フルテキストURL | cted_008_181_191.pdf |
| 著者 | 村上 理絵| 大守 伊織| |
| 抄録 | The principle aim of the present study was to elucidate research trends and issues related to school re-entry. We reviewed past studies concerning school re-entry support for children with chronic illness. A total of 36 papers were analyzed for the keywords of "school re-entry," "support," "pediatric cancer," and "chronic illness." The results revealed that the concerns regarding the children and school re-entry support roles of legal guardians, healthcare providers, teachers, etc., and specific examples of collaboration with other occupations. "Guaranty a right to learn " and "relationship maintenance" were noted as issues, and ensuring a system that can establish certain learning opportunities even if the enrollment status of the child changes, continued maintenance of relationships of the patient before the onset of disease, and support to maintain the relationship of healthcare providers and teachers who are involved after onset of the disease are necessary even after school re-entry. |
| キーワード | school re-entry (復学) support (支援) chronic illness (慢性疾患) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 181 |
| 終了ページ | 191 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 英語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55816 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Study of “Confusion after the Entrance to Higher Education” Ⅱ : Practice of Psychological Support Service for Student |
| フルテキストURL | cted_008_173_180.pdf |
| 著者 | 池谷 航介| 原田 新| |
| 抄録 | 本稿は，学生が大学入学後に陥りがちな高等学校と大学とのギャップからくる戸惑いや困難の状態を「大1コンフュージョン」であると，その要因を踏まえた支援の在り方について，学校心理学における3段階の心理教育的援助サービスの枠組みを用いて分類しつつ論考するものである。「大1コンフュージョン」の予防と緩和に関する実践的研究を推進するにあたって，（1）全ての新入学生，（2）苦戦し始めた一部の学生，（3）苦戦が著しい状態にある特定の学生，以上のそれぞれを対象とした具体的な支援例について検討した。 |
| キーワード | 学生支援 (support for student) 発達障害 (developmental disorder) 大1コンフュージョン (confusion after the entrance to higher education) 心理教育的援助サービス (psychological support service) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 173 |
| 終了ページ | 180 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55815 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Viewpoints of Class Improvement in Teaching Elementary School Science |
| フルテキストURL | cted_008_159_171.pdf |
| 著者 | 山﨑 光洋| |
| 抄録 | 平成29年３月に公示された新学習指導要領では，「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善が求められている。また，理科としては，育成を目指す資質・能力や，「理科の見方・考え方」といった新たに示された内容や視点に対応した学習指導の充実に取り組む必要もある。しかし，学習指導の充実は，新たな内容や視点を加えれば実現するというものではない。小学校の教師の多くは，問題解決的な理科の学習を指導することは難しいと感じている。理科の学習過程として問題解決の過程を重視した今回の改定により，その印象が加速されることが懸念される。本稿では，問題解決の過程を理科の学習過程に位置付ける上での課題と，理科の学習過程に沿った学習指導を行う上での課題を具体例で示しながら，それらへの対策を検討し，新学習指導要領実施に向けた学習指導改善の手掛かりをつかむための視点として提案する。 |
| キーワード | 小学校理科 (elementary school science) 授業改善 (instructional improvement) 観察・実験 (observation and experiment ) 教材 (development of teaching materials) 授業構成 (structure of activities) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 159 |
| 終了ページ | 171 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55814 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Provision of Guidance to Students Wishing to Become Teachers (9) : Status of How the Teaching Profession Consultation Office is Being Used and the Results of Teacher Recruitment Tests |
| フルテキストURL | cted_008_149_158.pdf |
| 著者 | 河内 智美| 武藤 幹夫| 小林 清太郎| |
| 抄録 | 教職相談室では，主に教職志望の全学の学生を対象に教員採用試験に向けた指導を中心とした様々な相談活動を行っている。昨年度から岡山県・岡山市の教員採用試験に集団活動（グループワーク）が取り入れられ，人間性や資質などの人物評価が一層重視されるようになった。学生一人一人への丁寧な指導，「教師力養成講座」の開催，「教職ガイダンス」「教採突破セミナー」への協力により，教師として大切な資質等を養っている。教職相談室の利用回数が多いほど，利用開始月が早いほど教員採用試験の合格率が高くなることは数値の上でも表れている。このため，今以上の利用者数の増加・充実のためには，翌年度の受験志望者の利用開始を早めることが必要である。岡山県・岡山市の受験者は受験者実人数の約６割であり，それ以外の自治体の受験者も受験者実人数の６割近くを占めることから，岡山県・岡山市に軸足を置きながら，各自治体の対策を進める必要がある。 |
| キーワード | 教職相談室 (Teaching Profession Consultation Office) 人物評価 (character evaluation) 利用回数・利用開始月 (visit frequency and starting month) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 149 |
| 終了ページ | 158 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55813 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | An Outline of the Training Program to Cultivate Abilities Required for Teachers in the Last 9 years : To Cultivate Practical Leadership Required for Teachers |
| フルテキストURL | cted_008_135_147.pdf |
| 著者 | 武藤 幹夫| 河内 智美| 小林 清太郎| |
| 抄録 | 教師力養成講座は、学校現場で実践されている優れた取組を学生に伝えることで、教職への漠然とした不安を取り除き教師という仕事への意欲を高めるとともに、学生の実践的指導力の向上を図ることをねらいとしている。２００９年から９年間実施しており、受講学生の多くから、「教職を目指す上で役に立つ」という肯定的な評価を得ている。これまで随時開催してきたこの講座を、より定着したものにする方策として、２０１８年度からの授業化に向けた取組を進めている。 |
| キーワード | 実践的指導力の向上 (developing practical leadership skills) ９年間の取組 (9 years’efforts) 講座の授業化 (transferring the program into an official course) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 135 |
| 終了ページ | 147 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55812 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Effects of peer support program for 7th grade students : Utilizing support activities to elementary school sixth graders as peer support activities |
| フルテキストURL | cted_008_123_133.pdf |
| 著者 | 三宅 幹子| |
| 抄録 | 本研究では，中学1年生を対象として，「小学校訪問」をピア・サポート活動として位置付けたピア・サポートプログラムを実施し，社会的スキルおよび自己有用感の観点からその効果を検討することを目的としていた。質問紙による効果測定を行い，分析の結果，社会的スキルおよび自己有用感のいずれにおいても，ピア・サポートプログラムの前後，および，ピア・サポートトレーニングとピア・サポート活動の前後で，統計的に有意な上昇が示された。また，事前の社会的スキルと自己有用感の評定値が比較的低めの生徒においてのみ，ピア・サポートトレーニングの前後で上昇的変化が生じたことから，ピア・サポートトレーニングからピア・サポート活動へと移行するピア・サポートプログラムの形式は，社会的スキルと自己有用感の低めな生徒にとっては特に有用であると考えられた。 |
| キーワード | ピア・サポートプログラム (peer support program) 小中連携 (collaboration of Elementary School and Junior High School) 社会的スキル (social skill) 自己有用感 (sense of self-usefulness) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 123 |
| 終了ページ | 133 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55811 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Development of Home Economics Classes from an ESD Perspective : Examining the Practice of the 2018 Liberal Arts Education Subject “Contemporary Issues in Education (Lifestyle and Environment)” at Okayama University |
| フルテキストURL | cted_008_109_122.pdf |
| 著者 | 佐藤 園| 佐藤 大介| 篠原 陽子| |
| 抄録 | 平成28年以降、わが国では、これから子どもたちが生きる予測できない未来に対応するための学校教育の方向性として、グローバル化や知識基盤社会で生きる力とその育成のためのアクティブ・ラーニングの導入が示された。2014年にスーパーグローバル大学の指定を受けた岡山大学においても、知識基盤社会やグローバル化社会を支える高度な専門知識と知的な素養を備えた人材育成のための教育改革が行われた。本研究は，この改革の中で、教養教育として教育学部に求められた「現代の教育的課題」の授業科目として、アクティブ・ラーニングを核とする“ESDを視点とした家庭科Project”を基盤として開発した「生活と環境」とその実践結果について検討した。 |
| キーワード | ESD 家庭科授業開発 ( development of home economics classes) 大学教養教育 (liberal arts education) アクティブ・ラーニング (active learnings) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 109 |
| 終了ページ | 122 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55810 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Study of “Confusion after the entrance to Higher Education” Ⅰ Investigation on “Confusion after the entrance to Higher Education” |
| フルテキストURL | cted_008_097_107.pdf |
| 著者 | 原田 新| 池谷 航介| 松井 めぐみ| 望月 直人| |
| 抄録 | 本研究では，まず「高校までの学校段階と大学との様々なギャップに対し，多くの大学1回生が入学後に強い戸惑いや困難を感じること」を「大1コンフュージョン」と命名した。その上で，予備調査では，大1コンフュージョン【大学生活全般】31項目，大1コンフュージョン【一人暮らし】8項目を収集した。本調査では，それら39項目の平均値および，ASD（自閉スペクトラム症）困り感，ADHD（注意欠如・多動症）困り感との関連について検討した。平均値の結果から，大学1回生は，相対的に授業履修や学習面に対して戸惑いや困難が高く，学習面以外の大学生活全般に対しては相対的に低い結果が示された。それに対し，発達障がい困り感との関連結果から，特にASD困り感の強い学生は，授業履修や学習面よりも，それ以外の大学生活全般に対して，より戸惑いや困難を感じやすい結果が示された。 |
| キーワード | 大1コンフュージョン (confusion after the entrance to higher education) 発達障がい学生支援 (support for students with developmental disorders in higher education) 高大接続 (articulation between high schools and universities) 初年次教育 (first year experience) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 97 |
| 終了ページ | 107 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55809 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Educational Effects of Various Team Childcare Styles in Preschool Education |
| フルテキストURL | cted_008_083_096.pdf |
| 著者 | 馬場 訓子| 井山 房子| 古埜 弘子| 白神 繁子| 平松 由美子| 守屋 操| 片山 美香| |
| 抄録 | 本論は，幼稚園で実践されているティーム保育について，その多様な形態を分類することを目的に，１県内全域の幼稚園に対する質問紙調査を行い，実証的に明らかにしたものである。ティーム保育の形態の分類は，保育経験豊富な研究協力者によって，質問紙調査の結果を基にしたグループディスカッションで検討され，各形態に見る教育効果や特性，運営上の課題が精査された。その結果，園内の全教師が１つのティームとなり，全園児を全教師で保育するという意識を強く持っていることが明らかになった。そのことを前提に，ティーム保育の形態について，次に示す３つの分類が見出された：①「教師の配置に注目したティーム保育の形態」，②「保育内容や生活を重視したティーム保育の形態」，③「幼児理解や保育等に関する保育時間外のティーム保育の形態」。 |
| キーワード | 幼稚園教育 (Preschool Education) ティーム保育 (Team Childcare) 形態 (Styles) 質問紙調査 (Questionnaire Method) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 83 |
| 終了ページ | 96 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55808 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Trends Relating to Private Child-rearing of Childcare Worker in Japan |
| フルテキストURL | cted_008_069_081.pdf |
| 著者 | 片山 美香| |
| 抄録 | 本研究では，私的な子育てをめぐる雇用条件や職場の状況といった環境要因，保育者の私的な子育てに対する認識という個人の内的要因の両面から，保育士にとっての私的な子育てをめぐる現況を整理した。 その結果，両立するにあたっては，多様な働き方改革の制度を利用し，離職しなくても一時的に仕事よりも家庭生活・子育てを重視した生き方を実現できる可能性が拓かれてきていることが確認された。また，両立の困難に対処する中で保育の専門性が洗練されている事実も確認出来た。また，従来，子育てとの両立で最も大変な時期は，子どもの就学までと捉えられがちであったが，それ以降の発達期にも引き続き，時間とエネルギーを要する可能性が示唆された。保育士が捉える私的な子育てのより詳細な検討課題として見出された。 |
| キーワード | 保育士 (childcare worker) 私的な子育て (private child-rearing) 両立 (coexistence) 働き方 (work style) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 69 |
| 終了ページ | 81 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55807 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | About Scandals of School Teachers and Countermeasures : How Should a Workshop in Workplace Be Held? |
| フルテキストURL | cted_008_059_067.pdf |
| 著者 | 塚本 千秋| |
| 抄録 | 学校教職員の不祥事が社会的に問題になっている。各地の教育委員会は，専門家を招いて講演会を開催し，定期的な校内研修を促すなど防止策を実施しているが，教育委員会の関係課や管理職からは「なかなか『わがこと』として捉えてもらえない」という嘆きが聞かれる。本稿では，不祥事防止研修に身が入らないのはなぜか，どうすれば「不祥事をわがこととしてとらえ，そこでの学びを教育実践に還元できるか」について論じた。 |
| キーワード | 不祥事対策 (Deplorable Accidents) 校内研修 他人事 (Other people's affairs) 低い受講動機 (Low Attendance Motivation) 研修の多様性 (Diversity of Training) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 59 |
| 終了ページ | 67 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55806 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | A Study on Psychological Distress and the Coping Strategies of Coaches in School-based Extracurricular Sports Activities |
| フルテキストURL | cted_008_045_057.pdf |
| 著者 | 安藤 美華代| |
| 抄録 | 本研究の目的は，学校運動部活動指導における指導者の心理的負担感と対処について検討することである。対象は，自己記入式質問票に回答した学校運動部活動指導者96人。質的検討を行った結果，指導者は，生徒の態度，保護者からのクレーム，指導者自身の指導力不足，同僚の非協力的態度等を心理的負担に感じていた。生徒や保護者とコミュニケーションを図り信頼関係を構築すること，自己研鑽すること，信頼できる関係者に相談すること等が，対処方略になっていた。心理的負担感を乗り越えた程度と心理社会的要因の関連を検討したところ，心理的負担感を乗り越えたと認識している程度が5割以下の群は，6割以上の群に比べて，有意に抑うつ気分や不安感が高く，健康感や対人関係自己効力感が低かった。以上より，学校運動部活動指導に携わる教員等指導者の心理的負担感を見立て，心理的負担感に対処するこころの健康対策が重要だと考えられた。 |
| キーワード | 学校運動部活動 (school-based extracurricular sports activities) 運動部活動指導者 (coaches of extracurricular sports activities) 心理的負担感 (psychological distress) 対処 (coping) こころの健康 (mental health) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 45 |
| 終了ページ | 57 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55805 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | New class development to cancel a life experience and the gap with the scientific definition |
| フルテキストURL | cted_008_031_043.pdf |
| 著者 | 稲田 修一| 荒尾 真一| 稲田 佳彦| 杉山 誠| 日浦 悦正| 古城 良祐| 中倉 智美| 能勢 樹葉| 岩本 恭治| |
| 抄録 | 理科の授業では，物理量の定義を起点として学びの展開を構成する場合が多い（定義起点展開法）。一方，日常生活では，「目的地までの所用時間の短さ」と「速さ」を連動させて思考することが多い（生活起点展開法）。そのため，科学的定義に基づく扱いとのギャップに生徒が戸惑い，理科の学習内容を日常生活へ関連させて理解するときの障壁になっている可能性がある。中学校２・３年生679名を対象とした事前調査では，速さについて「生活起点」で考えている生徒が615名（90.6％），「定義起点展開法」で考えている生徒が51名（7.5％）であった。また，生徒の「速さ」の捉え方に対する回答反応時間の分析結果からも，「定義起点展開法」の正解者の反応時間の平均が22.0秒に比べ「生活起点展開法」の平均は18.4秒であり，「目的地までの所用時間の短さ」と「速さ」を連動して思考する「生活起点展開法」の考え方が多いと推測される。 |
| キーワード | 速さ (velocity) 時間 (time) 生活起点展開法 (life starting point unfolding method) 定義起点展開法 (definition starting point unfolding method) 透過型赤外線センサー (transmissive infrared sensor) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 31 |
| 終了ページ | 43 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |
| JaLCDOI | 10.18926/CTED/55804 |
|---|---|
| タイトル（別表記） | Development of Junior High School Home Economics Classes Related to Contact With Infants that Encourages Self-acceptance |
| フルテキストURL | cted_008_015_029.pdf |
| 著者 | 考藤 悦子| 片山 美香| 髙橋 敏之| 西山 修| |
| 抄録 | 中学生の幼児との触れ合い体験の意義については，先行研究によって示されてきたが，体験の何が効果を及ぼしているのか，実証的な研究は未だ少ない。そこで本論では，「他者から受容される経験が，自己受容を促す」との実践的な仮説を立て，触れ合い体験による他者から受容される経験が，自己受容を促す可能性を検討する。触れ合い体験において，幼児は先入観や条件なしに関わってくることが予想される。そのような幼児に受容される体験は，生徒にとって日常的な人間関係とは異なる，得難い経験となり得る。そこを意図的に強化することで，合理的に意義ある授業を作ることが可能となると考える。また，将来の子育てに繋がる，長期的な効果も期待できる。本論では，こうした仮説に基づき，生徒の自己受容に焦点を当て，これを促す中学校家庭科保育領域の授業を開発し報告した。 |
| キーワード | 幼児 (infants) 中学生 (junior high school students) 触れ合い体験 (interactive experiences) 自己受容 (self-acceptance) 授業開発 (development of home economics classes) |
| 出版物タイトル | 岡山大学教師教育開発センター紀要 |
| 発行日 | 2018-03-20 |
| 巻 | 8巻 |
| 開始ページ | 15 |
| 終了ページ | 29 |
| ISSN | 2186-1323 |
| 言語 | 日本語 |
| 著作権者 | Copyright © 2018 岡山大学教師教育開発センター |
| 論文のバージョン | publisher |