JaLCDOI 10.18926/CTED/54932
タイトル(別表記) Analysis of the Effective Conditions on Social Narratives (SN) Interventions outcomes : Focus on Communication Skills and Social Skills.
フルテキストURL cted_007_071_080.pdf
著者 丹治 敬之| 吉光 美陽|
抄録  本研究は,諸外国のソーシャルナラティブ(SN)介入研究論文14 編35 事例を分析対象とし,コミュニケーションスキルや社会的スキルの介入効果に影響を与える条件を検討した。本研究の結果から,以下4 点の示唆を得た。1 点目は,認知能力が平均下から平均上の発達水準の対象児が多い点である。2 点目は,標的行動はコミュニケーションスキル(例:会話)に比べて,社会的スキル(例:集団参加,ルールやマナーを守る)において介入効果が高い点である。3 点目は,SN と他の介入方略(例:プロンプト,ビデオモデリング等)を組み合わせることで効果が高まる点である。4 点目は,対象児の好み,社会的動機づけ,標的行動の社会的強化が介入効果を高める要因になり得る点である。最後に,他者との対話や振り返りによる学びや本人の語りを反映させたSN 介入の必要性,自己指導文や空欄文の活用,体験と学習の関連づけを高めることの可能性について論じた。
抄録(別表記)  The present study analyzed an effect sizes of thirty-five participants in fourteen Social Narratives(SN) interventions research, examining the effective conditions on communication skills and social skills. The results suggested the following four points. First, Most participants had the high or average level of cognitive functioning. Second, intervention effects of social skills (i.e. participation, following) were higher than those of communication skills (i.e. conversation). Third, SN intervention effec ts could increase by using other intervention strategies (e.g. prompting, video modeling). Finally, other variables of participants’ preference, social motivation, and social reinforcement of target behavior could enhance SN intervention effects. Moreover, the use of self-coaching sentences or partial sentences, exploring connections and implications were discussed to improve maintenances and generalizations of intervention effects.
キーワード ソーシャルナラティブ (Social narratives) コミュニケーションスキル (Communication skills) 社会的スキル (Social skills) 社会的強化 (Social reinforcement) 社会的動機づけ (Social motivation)
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2017-03-27
7巻
開始ページ 71
終了ページ 80
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2017 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン publisher
JaLCDOI 10.18926/CTED/54018
タイトル(別表記) An Analysis of Court Cases Relating to Special Education in Japan: Perspective towards Inclusive Education
フルテキストURL cted_006_031_037.pdf
著者 池内 美香子| 辻 早紀| 西野 西真寿美| 南 恭子| 吉光 美陽| 吉利 宗久|
抄録 本稿では,わが国における特別支援教育システムの構築に示唆的な近時の裁判例を要約し,新たな動向を把握することを試みた。具体的には,特別支援教育をめぐる裁判のなかでも,①通常の学校における特別支援教育の問題を争点に含むもの,②過去10年間(2005年以降)に判決が下されたもの,を条件として5つの裁判例を抽出した。それらの裁判における主な経緯や争点の評釈から,通常の学校における特別支援教育が推進されるとともに,多様な教育課題が誘発されており,新たな争点も生じていることが明らかとなった。すなわち,情報開示の範囲,就学先の決定,教員の専門性,学校の情報共有体制といった実践的課題が提起されており,障害のある児童生徒および保護者の権利を重視する判断が示されてきた。「障害者の権利に関する条約」の批准をふまえ,インクルーシブ教育の実現に向けた特別支援教育システムのいっそうの発展が望まれる。
キーワード 特別支援教育 インクルーシブ教育 裁判 就学
出版物タイトル 岡山大学教師教育開発センター紀要
発行日 2016-03-04
6巻
開始ページ 31
終了ページ 37
ISSN 2186-1323
言語 Japanese
著作権者 Copyright © 2016 岡山大学教師教育開発センター
論文のバージョン author
NAID 120005723286